実は損してる仕事の辞め方5選

退職を考えているけど、いつ退職を申し出ることがベストなのか、どんなことを確認する必要があるのかなど、退職時に悩むこともあるでしょう。何も考えず、勢いで退職してしまっては損をしてしまうかもしれません…。今回は、転職を見据えた上でどのように退職すればあなたにとって有利になるのかについて解説していきます。

1.有給休暇を申請しない

有給休暇とは本来、勤務期間が6か月で10日、1年半で11日、2年半で12日、3年半で14日と勤務年数によって増えていきます。また、有効期限は2年間、最大保有できる有給日数は40日間で、アルバイトやパートなどの雇用条件であっても、勤務日数などによっては有給休暇を貰えることになっています。法律上、労働者に有給休暇を与え、消化させることは会社の義務となっているものの、退職する際に親切に『あなたの有給は○日残っています。最後に全部使ってね』と教えてくれる企業はなかなか珍しいでしょう。退職を申し出る際はあらかじめ自分の保有している有給日数を把握し、自分から申し出るようにするのが良いでしょう。

2.離職票を貰わない

大手企業であれば退職時の手続きの際に敢えて申請しなくても貰えるところもあるようですが、中小企業などの場合、退職時の必要書類をこちらから申請しなければ貰い漏れが発生する場合があります。得に『離職票』に関しては『失業保険』『再就職手当』『就業促進定着手当』などの国からの給付金を貰う際に必要な書類となっています。転職がすでに決まっている人にとっては不要なものとなりますが、万が一の可能性を考えてもらっておくと安心でしょう。その他、退職時に揃う書類、退職後の送られてくる書類を整理し、貰い漏れがないように注意しましょう。

3.ネガティブな退職理由をそのまま伝える

退職理由の多くがネガティブな場合が多いもの。そのまま伝えると退職までの期間、会社の人との人間関係に影響が出たり、場合によっては『円満退職』できない可能性があるでしょう。ですので、退職理由に関しては家庭の事情や引っ越しなど『戦略的』に言い換えて伝えるのが良いでしょう。また、退職したい旨を伝えた際、たまに『○○な条件にするから、退職しないで欲しい』といった交渉をしてくる企業があります。給料などの面で退職したいと考えていて、その悩みが解消される場合などは検討の余地もあるかとは思いますが、こちらが退職の意思を伝えるまで動かないような企業に居続けるのは筆者の経験上あまりおすすめできません。

4.退職後に貰えるお金を知らない

すぐに転職していないなど条件はそれぞれ異なりますが、『失業保険』『再就職手当』『一般教育訓練給付金』『傷病手当』『広域求職活動費』『移転費』など退職後に貰えるお金は意外とあります。知らないと、人によっては数十万円以上、損をしてしまうこともあるので、貰えるお金は必要書類と共に退職前に必ずチェックしておきましょう。

5.退職するタイミングを考えない

住民税

月末退職にすると会社が最終月の社会保険を半額負担することになりますが、月途中で退職すると、全額自己負担となります。退職後、一時的に家族の不要に入るケースや退職理由が会社都合で国民健康保険の減免対象になるなどの場合は、月末以外が得になるパターンもあります。一般的には、有給の残数などを踏まえた上で月末退職になるように調整するケースが多いようです。

ボーナス

退職にあたって、ボーナスをもらえるかどうかはとても重要なポイントです。多くの企業で夏は6月、冬は12月にボーナスの支給があり、ボーナス支給日当日に在籍している従業員が対象となります。就業規則などで定められている場合もあるため、それぞれの企業の就業規則を確認する必要があります。一般的にはボーナス査定の時期に退職を伝えてしまうと、ボーナス額に影響してしまう可能性があります。ボーナスを確実に貰いたい場合はボーナス支給後、数週間から1か月後に退職を申し出るのが良いでしょう。

転職に有利な時期

退職をする場合、次の仕事が決まってからと考える人も多いでしょう。求人掲載の数にも時期によって波があり、新年度が始まる前の1～3月、下半期が始まる前の9～10月などに多い傾向にあるようです。こういった時期に合わせて転職活動を行い、ある程度、転職先の目星をつけてから退職を申し出るのが適切なタイミングと言えるでしょう。また、一般的に転職を決めてからの退職はマナー違反ではありませんが、退職時期に関しては、引き継ぎや退職準備などのスケジュールを逆算し、企業に迷惑が掛からないように注意しましょう。

円満退職をしたいなら閑散期がおすすめ

繁忙期に突然辞めたいと伝えて、快く承諾してくれる企業はなかなかありません。理由としては、あなた自身の仕事分の穴埋めはもちろん、繁忙期に新たに求人の募集をしたり、新人教育などを行う余裕がない場合が多いからです。引き止めや同僚・上司に迷惑がかからないように例年の動向や業界特有の繁忙期を確認した上で、退職の意思を伝える時期を決めると円満退職できる可能性が高くなるでしょう。